パートナーの保険ってどうなってるの?
結婚をして家庭を持つと、子どものことや住宅購入のこと、老後の生活のことなど、改めて夫婦二人で将来について楽しく想いを巡らせる機会も多くなると思います。そのときに、ふと気がかりなのが保険のこと。今後のライフプランは自分一人ではなく、相手とともに過ごしていくことを前提に考えていかなければなりません。もしも自分に何かがあったときにパートナーに負担をかけないように最低限の保険は備えておいたほうがいいのかな……そんな思いから結婚を機に自然と保険のことが気になり始めます。しかし、いざ保険を考えようと思ってもどのように選んでいけば良いのか分からないし、そもそも本当に結婚をキッカケに保険の見直しが必要なのかも分からない……などという方も意外に多いのでは?そこで、この記事では、「そもそもなぜ結婚を機に保険の見直しが必要なのか?」「結婚をした場合にどのように保険を選んでいけば良いのか?」という新婚さんが悩みがちな保険の疑問について、分かりやすくお答えしていきます。いざというとき、あなた自身はもちろん、大切な家族を守るために。
□結婚したらなぜ保険の見直しが必要なのか
□結婚したときに検討すべきおすすめの保険とは?
片働き家庭の保険~一家の大黒柱が万が一に対しての考え~
片働き家庭では、夫は家庭の収入を担っている一家の大黒柱です。そんな夫が病気やケガで働けなくなったら、その間の家庭の収入は途絶えてしまい、生活は苦しくなることが予想されます。会社員や公務員であれば、病気やケガで仕事を休んでいる間、社会保険から傷病手当金として給料の約2/3の支給を受けられます。しかし、それでも収入の減少や治療費の負担などで生活水準が下がってしまうことは避けられません。さらに大きい経済的なリスクとしては、夫に万が一のことが起こったときです。残された専業主婦の妻は、大切なパートナーとともに、日々の生活の糧さえも失うことになります。遺族年金などを受け取れる場合があるとはいえ、今まで通りの生活レベルを維持していくことはかなり厳しいでしょう。このように、夫が病気やケガで働けなくなったときや亡くなったときの経済的なリスクは、最も気を付けたいポイントだと言えます。また、専業主婦の妻が病気やケガをしたときのリスクも決して低く見積もることはできません。働けなくなることによる収入の減少こそ心配いりませんが、やはり入院・手術をしたときの治療費はかかってきます。専業主婦の場合、普段は家事に専念して家庭を守っていることが多いでしょうから、妻が入院している間、夫は外食が多くなったり、家事代行サービスを頼んだりすることも考えられます。少し見えにくいかもしれませんが、それらの費用も立派な経済的リスクの1つです。それに加えて、妻が亡くなったときのリスクについても見過ごせません。たとえ収入が減少することがなかったとしても、誰しも亡くなったときには葬儀費用をはじめとした死亡整理金が必要になりますし、夫は大切な人を失った精神的なショックから少し仕事を休むことも考えられます。このように見ていくと、妻が入院・手術をしたときや、亡くなったときの経済的(+精神的)なリスクも小さくはないと言えそうです。
片働き家庭における保険の基本的な考え方は、収入を得ている一家の大黒柱の保障を重点的に準備し、そのパートナーの保障についても最低限は確保しておくことです。それぞれどのような保険に加入しておくと安心なのかを見ていきましょう。
保険の対象となる人が亡くなったときに、残された家族の主に生活費をカバーする保険。基本的には60歳や65歳など歳満了で満期を設定し、その保険期間中に亡くなった場合に、死亡保険金が残された家族の手に渡るようになっています。仕事で収入を得ているパートナーは是非とも加入を検討したいと言えます。
保険の対象となる人が亡くなったとき、又は葬儀費用をはじめとした死亡整理金などをカバーする保険。終身保険は途中解約をしたときに解約返戻金を受け取れるため、万が一のときの保障だけでなく、将来に向けた資金作りに活用されることも多いのが特徴。近年は終身保険の予定利率の低下により保険商品の魅力が薄れてきているので、解約返戻金の無い長期定期保険で保険料コストを安くして、長期の期間における万が一のときに備える方も増えています。夫婦ともに最低限の死亡保障を持っておくと安心でしょう。
病気やケガで入院・手術をしたときの医療費の経済的負担に備える保険。保障内容のベースは入院給付金や手術給付金。先進医療、がん、三大疾病、実損払いの保障など、脇を固めるオプションのラインナップも豊富な商品が多くなっています。一家の大黒柱の分は、比較的に手厚い保障に設定しておくと心強いでしょう。また、入院や手術をしたら費用がかかるのは誰しも一緒。専業主婦の妻の分も最低限の保障を準備しておきたいところです。
病気やケガで働けなくなったときの収入減に対して備える保険。保険会社が定める“就業不能状態”に該当したときに、毎月お給料のような形式で保険金を受け取ることができます。生きながらにして働けなくなるという、ある意味で死よりも恐ろしいリスクへの備え。仕事をして家計を支えている人はしっかり用意しておくと安心です。
【共働き家庭の家庭に関する保険の考え方】
ご夫婦の収入/支出については各家庭で異なります。ライフプランニングを行いオーダーメイドな形で保険について検討することをお薦めします。